当社のモットーは、まずお客様のご要望をよくうかがったうえで、万全の調査資料を御用立てし、お客様の身になって基本計画をご提案させていただくことです。
新しく購入した土地に住居の建設をお考えの方、アパートやマンションの建設をお考えの方、また、すで に所有している土地をどのように活用すべきかでお悩みの方…は、ぜひ当社にご一報ください。お電話をい ただければすぐ、専門スタッフが詳しい資料を携えてご訪問いたします。もちろん、直接当社にお越し下さ っても結構です。お客様に十分ご納得いただくことが親身なお付き合いの第一歩と考えています。
新しく購入した土地に住居の建設をお考えの方、アパートやマンションの建設をお考えの方、また、すで に所有している土地をどのように活用すべきかでお悩みの方…は、ぜひ当社にご一報ください。お電話をい ただければすぐ、専門スタッフが詳しい資料を携えてご訪問いたします。もちろん、直接当社にお越し下さ っても結構です。お客様に十分ご納得いただくことが親身なお付き合いの第一歩と考えています。
実測図の有無/実測図がない場合の敷地測量/電気・ガス・上下水道等の確認/既存建物の
有無、坪数/既存建物が共同住宅の場合の居住者の移転時期など |
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最寄りの駅等の地理的条件/建物の用途別需要度調査/近隣建物の状況、折衝の難易/道路
規制(一方通行、大型規制等)/用途地域等の調査 |
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前記のような一連の調査に基づいて、お客様のご要望に沿った基本計画案を作成いたします。たとえば計画概要表、平面図、立面図、面積表等ですが、これらの図面をもとにお客様と協議させていただき、修正を加えながら最終プランへと作業を進めてまいります。 最終プランの図面が決定すると概算見積書を作成いたします。もちろん、必要に応じて、資金の調達方法 や融資金融機関のご紹介も承ります。 |
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既存建物解体費/本工事費/設計料、地質・電波障害の調査費/税金、金利、登記
手数料/近隣補償費/祭典費等の雑費/その他 |
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家賃/礼金、敷金/保証金
上記の場合、@の支出とAの収入を別紙収支計算書にあてはめて、事業の利益、損失を調べます。さらに、
自己資金の有無、不足資金の調達方法のご相談なども承ります。たとえ自己資金がゼロでも、収支のバラン
スが良ければ問題はありませんが、ケース・バイ・ケースで融資金融機関の選択や当社提携銀行のご紹介も
いたします。
PART1 ご相談から基本計画案の作成まで |
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*環境対策への取り組み
